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今回は鍼灸院をマンションで開業する際の届出とメリット・デメリットについてです 🙂

「自宅やマンションで鍼灸院は開業できないのか。」
「自己資金が少ないのでマンションを借りて開業したい。」
実は、自宅やマンションでも鍼灸院を開業できます。

『鍼灸院をマンションで開業する場合の届け出とメリット・デメリット・注意点』について解説していきます。

鍼灸院はマンションで開業できるの?

鍼灸院を開業する場合、貸店舗を借りて開業するのが一般的ですが、マンションでも開業できます。
マンションの一室を鍼灸室にする場合もあれば、マンションを拠点として訪問業務を行う場合もあります。
ただし、マンションの契約書で商業用の使用用途が定められている場合に限ります。

 

マンションで開業する際の届け出

鍼灸院で鍼灸治療をする場合の開業では、施術室と待合室の広さ、消毒設備などいくつかの規定が存在します。
マンションでの開業もテナントと同様に「鍼灸室が6.6平方メートル以上で、室面積の1/7の区域を外気に開放できるかその場合に相当する換気装置があり、器具と手の消毒設備があること」、「待合室が3.3平方メートル以上であること」が条件になっています。

この条件を満たしたマンションであれば、開業した日から10日以内に最寄りの保健所で施術室開設届出を行います。
届け出後に、保健所の職員が基準適合検査のため鍼灸院を訪れます。

検査に合格すると施術開設届出済証明書が保健所から発行されます。

訪問治療のみ行う場合には、「出張施術業務開始届」と「鍼灸マッサージ師の開業届」を開業日から10日以内に保健所に提出します。
この届け出には、保健所職員による検査やマンションに関する規定も在りませんが、鍼灸業務に○○鍼灸院などの名称をつけられません。

 

マンションで開業するメリット

メリット1.「賃料が安い」

テナントで鍼灸院を開業する場合、地域やテナントの広さにもよりますが家賃が20万円以上かかる場合が多いです。
その一方、マンションを借りる場合は家賃を10万円以内に抑えることも可能です。

マンションとテナントの年間家賃合計金額の差は非常に大きく、マンションを選んだ場合、その差額を新たな治療器具の購入にあてることが可能です。

メリット2.「工事費や保証金が不要」

テナントを借りる場合は月々の賃料だけでなく、家賃数か月分の保証金や内装・外装工事費用が必要です。
以前に鍼灸院があった物件などあれば工事費用が抑えられますが、見つけるのは困難です。
マンションで開業する場合は、これらの工事費用や保証金が不要です。

 

マンションで開業するデメリット

デメリット「認知されにくい」

マンションに開業した場合、マンションに隣接する道から見ても鍼灸院を見つけられない、目立たないといった場合が多くあります。
看板やのれんを付けられないマンションの場合、新規顧客の獲得が難しいため、広告の掲載・チラシの配布などの宣伝活動を行う必要があるかもしれません。

 

訪問鍼灸治療に必要な器具

訪問鍼灸治療とは三療師が、身体介護が必要だったり歩くのが難しかったりする人の自宅を訪問し、鍼灸やマッサージを行う治療です。
訪問鍼灸治療で医療保険が適応されるのは神経痛・リウマチ・頚腕症候群・腰痛・頸椎捻挫後遺症の場合なので、これらの治療に用いる道具を優先的にそろえるといいでしょう。

鍼は使い捨てのディスポーザブル鍼と再使用を想定した鍼があります。
金や銀の鍼は人体への毒性が比較的低いため、患者の状況によって使い分けましょう。
また、病気の種類や体格、鍼を指す箇所によっても鍼の長さや太さを使い分けることが重要です。

ディスポ鍼一覧はこちらから

 

ドンバン鍼
ドンバン鍼はDONGBANG MEDICALが製造する鍼で、大きく毫鍼・円皮鍼・手指鍼の三種類があります。
多くのメーカーでは「エチレンオキサイトガス滅菌」というガスを利用した方法が主流ですが、ドンバン鍼は環境への影響が少なく、滅菌に必要な電力も他の製造業と比べて少ない環境に配慮した「ガンマ線滅菌」という方法を採用しております。
「環境にやさしい鍼」としての評価からヨーロッパ、アメリカで使う医師が増えています。
ぜひ世界スタンダードの鍼をお試しください!

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マッサージベッド

訪問時に折り畳み式のマッサージベッドを持ち込み、鍼灸やマッサージを行うこともあると思います。

有名な高田ベッド製作所のポータブルベッドは顔を休める構造を持ち、クッション性に優れたマッサージベッドです。

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まとめ

・マンションでの鍼灸治療の開業には、マンションを鍼灸院にする場合とマンションを拠点として訪問業務のみ行う場合の二種類あり、それぞれ保健所への届け出が異なる。
・マンションで開業する場合、テナントより賃料、工事費、保証料が抑えられる。
・マンションを鍼灸院にする場合、目立ちにくく新規顧客が望みにくい。

以上が『鍼灸院をマンションで開業する場合の届け出とメリット・デメリット』についての解説でした。

株式会社メイプル名古屋は、鍼灸院医療用品の全国販売および鍼灸院新規開業支援を行っています。

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